第二新卒特化のエージェントはどう選ぶ？総合型との違いを解説

第二新卒向けと書かれたエージェントは数多くあります。
ただ、どれも似た説明が並んでいて、何を基準に選べばよいのかが分かりません。
総合型のエージェントとの違いも、外から見ただけでは判断しにくいところです。

この記事では、第二新卒に対象を絞ったエージェント同士をどう見分けるかを扱います。
新卒就活サービスと転職サービスのどちらの入口を使うかという話は第二新卒は転職サイトと就活サイトどちら？にまとめているため、ここでは触れません。

第二新卒という立場に入る人は毎年一定数いる

3年以内に離職する人は3割を超える

厚生労働省の調査では、新規学卒者の就職後3年以内離職率は大卒33.8%、高卒37.9%でした（令和4年3月卒）。
業種別では宿泊・飲食サービス業が55.4%と最も高くなっています（出典: 厚生労働省「新規学卒者の離職状況」）。

3人に1人という規模である以上、企業側もサービス側もこの層に向けた窓口を用意します。
第二新卒向けのサービスが数多く存在するのは、対象になる人数がそもそも多いためです。
周囲からどう見られるかという論点は第二新卒は「やばい」と言われる？で扱っています。

動く理由は年収だけに寄っていない

株式会社学情の調査（n=315、2024年8月実施）では、社会人経験3年未満の層の転職理由は「もっとやりがい・達成感のある仕事がしたい」35.0%が最多で、「給与・年収をアップさせたい」32.9%、「より会社の風土や考え方が合う企業で働きたい」30.0%が続きます。
社会人経験3年以上の層では「給与・年収をアップさせたい」が50.8%で最多でした（出典: 株式会社学情）。

第二新卒の段階では、上位3つが近い水準で並んでいます。
仕事の内容・待遇・組織との相性のどれか1つに絞れていないということです。
この状態は、エージェントを選ぶ段階にも影響します。
希望が固まっていないほど、求人票を並べるだけでは決まらない部分が増えます。

在籍期間の短さは説明の材料になる

在籍が1年に満たない場合でも、書ける材料はあります。
担当した業務の範囲、覚えた手順、扱った件数や金額。
日々の作業として流していたことを、業務として言葉に直す工程が必要になります。

この作業は、エージェントに登録する前に始められます。
求人の「求める経験」の欄を見ながら箇条書きにしていくほうが、白紙から書き始めるより進みます。
書き出す順序は職務経歴書はいつ作ればよいかにまとめています。

転職を考え始めた段階でやること

同じ職種の求人を10件見る

最初にやることは応募ではありません。
同じ職種の求人を10件ほど並べて見ることです。
必須要件に何が並ぶか、経験年数の指定があるか、第二新卒の記載がどの欄にあるかを確認します。

この3点を見ていくと、いま応募できる求人と、まだ届かない求人の線が見えてきます。
線が見えてから登録するほうが、面談で話す内容が具体的になります。

「第二新卒歓迎」は応募要件そのものではない

求人票の「第二新卒歓迎」は、応募してほしい層を示す表現であり、応募要件の欄とは別のものです。
歓迎と書かれていても、必須要件に「実務経験3年以上」と入っていればそちらが優先されます。

読む順番は、歓迎の文言ではなく必須要件からです。
求人票のどこに何が書かれているかは求人票のどこを読むかにまとめています。

期間の見通しを先に置く

厚生労働省の「令和2年転職者実態調査」では、転職活動期間は「1〜3ヶ月」が最多で、62.8%が6ヶ月未満で完了しています（出典: Kotora）。
この分布を知らないまま始めると、2ヶ月決まらないだけでエージェントの選び方を疑い始めます。

エージェントを乗り換える判断は、この分布と照らして行います。
1ヶ月で紹介が止まったから合わない、という判断は早すぎます。

特化型エージェントは対象条件で線を引いている

前述のとおり、第二新卒は希望が固まりきっていない段階で動くことが多い層です。
そのため、求人を並べて選ばせるだけでなく、条件を聞いて絞り込む形のサービスが成り立ちます。
ただし対象を絞る以上、条件に合わない人は利用の対象から外れます。

年齢と就業の状況が条件になる

当サイトが整理しているデータでは、第二新卒に対象を絞ったサービスに次のような条件が示されています。
いずれも扱う雇用形態は正社員です。

条件の立て方が一様でない点が要点です。
年齢で区切るもの、卒業や就職からの年数で区切るもの、正社員としての就業経験を求めるものが混在しています。
自分がどの条件に当てはまるかは、サービスごとに違います。

正社員の経験を求められる場合がある

20代の転職相談所には、満22〜29歳という年齢に加えて、正社員としての就業経験という条件が示されています。
契約社員や派遣として働いていた場合、この条件では対象から外れることがあります。

一方、UZUZ第二新卒は対象として第二新卒者・既卒者のほか、就職浪人者やフリーターも挙げています。
雇用形態を問わないサービスと、正社員の経験を求めるサービスがあるということです。
正社員以外の経験から正社員を目指す場合の探し方は既卒・フリーター・ニートから正社員になるには？にまとめています。

同じブランドでも入口が2つあることがある

見落としやすいのがこの点です。
当サイトのデータには「第二新卒エージェントneo」が面談実施型として、「第二新卒AGENTneo」が会員登録型として、それぞれ記録されています。
20代の転職相談所も、会員登録から始まるラインと面談の予約から始まるラインの両方が記録されています。

サービス名だけでは、面談が前提かどうかは決まりません。
登録画面に「会員登録」と書かれているか「面談・相談の予約」と書かれているかを見て判断します。
この違いは登録型と面談型の転職サービス、どちらを選ぶ？にまとめています。

総合型のエージェントとどう違うか

扱う求人の幅が違う

総合型は職種も対象も限定しないため、扱う求人の幅が広くなります。
当サイトが整理している総合型サービスを利用の始まり方で分けると、会員登録型94件・面談実施型65件・申込型19件という内訳です。

特化型は対象を絞っている分、扱う求人の幅は狭くなります。
ただし、在籍期間が短いことを前提にした求人が集まりやすいという違いがあります。
必須要件に経験年数が入っている求人ばかりを見ていると候補が残らない場合、この差は大きくなります。

前提の説明から始めなくてよい

総合型では、経験年数のある転職者と同じ窓口を使うことになります。
在籍期間が短い理由や、新卒で入った会社を離れる事情を、最初に説明することになりがちです。

特化型では、その説明が前提として共有されています。
最初のやり取りが短くなるという利点があり、希望が固まっていない段階では、この差が使いやすさに直結します。

紹介される求人の傾向が違う

特化型では、若手を育てる前提の募集が集まりやすくなります。
研修の期間が設けられている、配属後の指導体制が書かれている、といった記載が求人票に出てくる比率が上がります。

総合型では、経験者向けの募集と若手向けの募集が同じ検索結果に並びます。
絞り込みの手間を自分で負う代わりに、見える範囲が広いという関係です。
どちらを先に使うかは、希望がどこまで固まっているかで決まります。

求人の総量では総合型が上回る

一方で、応募できる求人の総量で見れば総合型が上回ります。
特化型だけを使っていると、選択肢が対象を絞った範囲に限られます。

どちらが優れているという話ではなく、必要な段階が違います。
希望が固まっていない段階では特化型が向き、職種や業界が決まった後は総合型で幅を見るほうが候補が増えます。

選ぶときの手順

対象条件で候補を落としてから比べる

まず、年齢・卒業や就職からの年数・就業経験の3つで、自分が対象に入るサービスだけを残します。
この作業は各サービスのサイトを開けば数分で終わります。

比較を先に始めると、対象外のサービスまで並べることになり、判断が長引きます。
対象条件は更新されることがあるため、登録の直前に最新の記載を確認します。

会員登録型で相場を見てから面談型を足す

残った候補のうち、まず会員登録型から使います。
会員登録の時点で求人や条件を見られるため、いまの自分がどの範囲の募集に当てはまるかを自分で確認できます。

そのうえで、説明しにくい部分が残ったときに面談実施型を足します。
短い在籍期間をどう説明するか、前職の何を次につなげるかは、書面だけでは整理しにくい部分です。
在職しながら進める場合の時間の作り方は在職中の転職活動はどう進める？で扱っています。

登録数は2〜3社に抑える

転職エージェントの登録社数は平均2.1〜2.3社とされています（出典: キャリアアップステージ）。
最初から多く登録すると、連絡の対応だけで時間が消えます。

特化型を1社、総合型を1社という組み合わせであれば、性質の違う2つを少ない登録数で持てます。
何社まで併用するかの考え方は転職エージェントは何社まで併用してよいかにまとめています。

紹介が止まったときに何を見直すか

登録したあと、紹介される求人が希望と噛み合わないことがあります。
このとき、すぐに別のサービスへ移る前に見直す箇所があります。

伝えた希望条件が広すぎないか、逆に狭すぎないか。
勤務地の範囲をどう伝えたか。
年収の下限をどこに置いたか。
条件の伝え方を1つ変えるだけで、出てくる求人が入れ替わることがあります。
それでも変わらない場合に、別のサービスを足すという順序にすると、登録数が無用に増えません。

在籍期間の短さは選考で触れられる論点になる

前の会社を離れる理由と、次で何をしたいか。
第二新卒では在籍期間が短いぶん、質問がここに集まります。
どのエージェントを使っても、この論点は残ります。

前の会社の問題を並べる説明は、次でも同じことが起きるのではないかという疑問を残します。
何があったかを短く述べ、そこから何を条件として持つようになったかへ話をつなげます。
答え方の型は転職面接の準備にまとめています。
新卒・第二新卒の市場全体は新卒・第二新卒の就活市場はいま？で扱っています。

まとめ

• 大卒の**就職後3年以内離職率は33.8%**で、第二新卒に向けた窓口は数多く用意されている
• 第二新卒の転職理由は、やりがい35.0%・年収32.9%・企業風土30.0%が近い水準で並ぶ
• 特化型は年齢・卒業や就職からの年数・就業経験のいずれかで対象を区切っている
• 正社員としての就業経験を条件にするサービスと、雇用形態を問わないサービスがある
• 同じブランドでも会員登録型と面談実施型の2つの入口があることがある
• 対象条件で候補を落とし、会員登録型で相場を見てから面談型を足す