新卒での就職、または新卒で入った会社を早期に離れる第二新卒という選択について、まず市場の状況を整理します。

新卒・第二新卒の市場でいま起きていること

内定率は上昇傾向にある

2027年卒(2026年5月1日時点)の内定率は67.0%(文系65.7%・理系69.6%)でした(出典: 就職みらい研究所)。
前年の2026年卒(2025年3月時点)は58.7%でした(出典: リクルート)。

企業規模で求人倍率に大きな差がある

2026年卒の大卒求人倍率は1.66倍でしたが、これは全体の平均です。
従業員300人未満の企業では8.98倍という高水準が続いています(出典: リクルートワークス研究所)。
大手志向が強いほど競争率が上がり、中小企業では人手が不足しているという、規模による二極化が実態です。

早期離職は珍しいことではない

厚生労働省の調査では、新規学卒者の**就職後3年以内離職率は大卒33.8%、高卒37.9%**でした(令和4年3月卒)。
業種別では宿泊・飲食サービス業が55.4%と最も高くなっています(出典: 厚生労働省)。

3人に1人が3年以内に離職している計算になり、第二新卒としての転職は、めずらしい選択ではありません。

転職活動の期間は1〜3ヶ月が最多

厚生労働省の「令和2年転職者実態調査」では、転職活動期間は「1〜3ヶ月」が最多で、62.8%が6ヶ月未満で転職を完了しています(出典: 同上記事)。
新卒の就活と比べると、短期間で決着することが多い傾向にあります。

就活・転職を考え始めたら最初にやること

まず求人や募集要項で求める人材像を知る

新卒就活と第二新卒での転職では進め方が異なりますが、共通するのはまず求人や募集要項を見て、企業がどんな人材を求めているかを知ることです。
新卒はエントリーの前に、第二新卒は応募の前に、この段階を挟むと準備の精度が上がります。

在職中に転職を考える場合の進め方は、在職中の転職活動はどう進める?にまとめています。

市場の状況を踏まえてサービスを見る

こうした市場の状況から、新卒・第二新卒向けのサービスにも特徴が現れています。
当サイトで集めている各サービスの利用条件から、実際の選び方を見ていきます。

新卒就活サービスの2つの型

オファー型は企業側からアプローチが来る

新卒就活のサービスは、企業からオファーが届く登録型と、内定までを支援する面談・講座型に分かれます。
オファー型は、プロフィールを登録しておくと企業側からアプローチが来る形です。
大学院生・理系学生に特化したものなど、対象を絞ったサービスもあります。

面談・講座型は選考対策まで支援する

面談・講座型は、エントリーシートの添削や模擬面接まで含めて支援するもので、早期のイベント参加を伴うサービスもあります。

使い分けの提案

まずオファー型で市場の反応を見る

まずオファー型に登録して市場からの反応を見ます。

選考対策が必要な部分は面談・講座型を併用する

選考対策が必要な部分は面談・講座型のサービスを併用するという組み合わせが一般的です。

まとめ

  • 2027年卒の内定率は67.0%。
    ただし企業規模で求人倍率に大きな差がある
  • 大卒の**3年以内離職率は33.8%。
    **第二新卒という選択は珍しくない
  • 転職活動期間は1〜3ヶ月が最多で、6割以上が6ヶ月未満で完了する
  • サービスはオファー型(登録型)と面談・講座型に分かれる