転職エージェントを使い始めると、「何社まで登録してよいのか」「複数登録すると迷惑になるのではないか」という疑問が出てきます。
1社の担当者に義理立てして他社に登録するのをためらう人もいますが、複数登録は転職活動の進め方として一般的です。
結論から言うと、併用すること自体に制度上の上限はありません。
ここでは、実際の登録社数の目安と、併用する際に気をつけたい実務上のポイントを整理します。
平均的な登録社数
登録社数は平均2.1〜2.3社
転職エージェントの登録社数は、平均して2.1〜2.3社程度とされています。
1社だけに絞って活動する人も一定数いますが、大半の人は2〜3社を併用して転職活動を進めています。
1社だけでは紹介される求人の幅が限られるため、複数登録が一般的な進め方になっています。
1社だけに絞って活動すると、その1社が持っている求人だけが選択肢になり、業界全体の求人の相場観が分からないまま活動を進めることになります。
複数登録して求人の傾向を見比べることで、今出ている求人がどの程度の水準なのかを把握しやすくなります。
転職を成功させた人は平均4.2社
一方、実際に転職を成功させた人に限ると、平均登録社数は4.2社まで上がります。
この差は、成功者が最初から4社に登録していたというより、活動を進める中で「この会社は合わない」「もっと選択肢を見たい」と感じて、途中で登録数を増やしていった結果だと考えられます。
1〜2社で活動を始めても、途中で登録を追加すること自体は珍しくありません。
最初から4社に登録するのではなく、活動の進み具合を見ながら段階的に増やしていくのが実際の使われ方に近いといえます。
1社で活動を始めて紹介される求人に物足りなさを感じたら、そこで初めて2社目、3社目を検討するという進め方でも遅くはありません。
併用に上限がない理由と実務上の限界
制度上の上限はない
転職エージェントは求職者に対して無料で提供されるサービスであり、複数登録すること自体を禁止する規約は一般的にありません。
求人紹介を受ける側が候補を広げる目的で複数登録するのは、業界内でも通常の使い方として扱われています。
運営側の収益は成果報酬型が中心のため、求職者が複数登録すること自体はサービス側にとっても不利益にはなりません。
実務上は管理できる社数に限界がある
制度上の上限がなくても、実務上は管理できる社数に限界があります。
各社から紹介される求人を確認し、担当者とのやり取りに対応する時間を考えると、5社を超えたあたりから管理が煩雑になりやすいという声が多く聞かれます。
何社に登録するかより、登録した後にきちんと対応できる社数を見極めることが実務上は重要です。
管理が煩雑になると、どのエージェント経由でどの企業に応募したかが分からなくなり、同じ企業に重複して応募してしまうといった実務上のミスにつながります。
登録数を増やす場合は、応募状況を記録しておく簡単な一覧を作っておくと、こうしたミスを防ぎやすくなります。
併用する際の具体的な進め方
登録型と面談型を組み合わせる
転職サービスには、会員登録だけで求人検索ができる登録型と、コーディネーターとの面談を前提にする面談型があります。
登録型は自分のペースで求人を探せる分、時間の負担が小さく、複数登録しても管理しやすいという特徴があります。
面談型は手厚いサポートを受けられる分、1〜2社に絞って集中的に使うのが現実的です。
この2つの型を組み合わせることで、負担を抑えながら選択肢を広げられます。
具体的には、登録型を2〜3社使って求人の相場観をつかみつつ、その中で「もっと詳しく相談したい」と感じたタイミングで面談型を1社追加する、という順序で進めると、最初から全社に面談を申し込むより負担が小さく済みます。
同じ求人が重複して紹介されることがある
複数のエージェントを併用していると、同じ求人が別々のエージェント経由で重複して紹介されることがあります。
同じ企業に複数の経路から応募すると選考上の扱いが煩雑になることがあるため、紹介された企業名はメモしておき、重複が分かった時点でどちらか一方のエージェント経由に絞るのが実務的な対応です。
求人票に記載された企業名が伏せられている場合でも、勤務地・事業内容・募集職種が一致していれば同一求人である可能性が高く、担当者に確認すれば教えてもらえることがほとんどです。
一般的には、より詳しく企業の情報を把握しているエージェント、あるいは先に紹介を受けた側のエージェント経由で応募を進める人が多いようです。
どちらを選んでも選考結果への影響はないと考えられますが、応募経路を一本化しておくことで、その後のやり取りが整理しやすくなります。
途中で合わないエージェントは利用を止める
複数登録した後、担当者との相性が合わない、紹介される求人の傾向が希望と違うと感じた場合は、無理に使い続ける必要はありません。
エージェント側に利用を終了する旨を伝えれば済むことがほとんどで、他のエージェントの利用に影響することもありません。
利用を止める際は、進行中の選考がある場合はその結果が出るまで待ってから伝えるなど、タイミングに配慮すると角が立ちにくくなります。
転職エージェントは無料で使えるサービスである以上、合わないと感じた時点で見切りをつけることも、活動全体を効率よく進めるうえでは必要な判断です。
状況に応じた併用の考え方
未経験・異業種を目指す場合
未経験・異業種への転職を目指す場合、未経験・異業種への転職は何歳まで現実的かで触れたとおり、サービスによって年齢条件が異なります。
年齢条件のあるサービスと年齢条件のないサービスを組み合わせて登録しておくと、対象から外れて選択肢が無くなるという事態を避けやすくなります。
未経験分野に強いサービスは、書類選考なしで面談から始められるなど、独自のサポート体制を敷いていることが多いため、こうしたサービスと、幅広い求人を扱う一般的なサービスを組み合わせると、専門的なサポートと選択肢の広さの両方を得やすくなります。
在職中で活動時間が限られる場合
在職中で転職活動に割ける時間が限られる場合は、最初から5社に登録するのではなく、まず登録型サービスを2〜3社使って求人の相場観をつかんでから、必要に応じて面談型を追加するという順序で進めると、負担を抑えながら進められます。
面談型のコーディネーターとの日程調整は、勤務時間中に電話やメールでのやり取りが発生することが多く、在職中の活動では負担になりやすい部分です。
登録数を絞る場合は、まず面談を伴わないサービスから始めるという判断が現実的です。
急いで転職先を決めたい場合
退職時期が決まっているなど、急いで転職先を決めたい場合は、複数のエージェントを同時に使って紹介される求人の母数を増やす方が効率的です。
1社ずつ順番に試す時間の余裕がない場合は、最初から3〜4社に同時登録して並行して進めるのが実務的です。
この場合も、応募先の重複には注意が必要です。
急いでいるからこそ「どの経路で応募したか」の記録が疎かになりやすく、後から選考状況が把握できなくなることがあります。
急ぎの場合ほど、簡単な記録だけは残しておくことをおすすめします。
まとめ
- 転職エージェントの登録社数は平均2.1〜2.3社、転職を成功させた人は平均4.2社
- 併用すること自体に制度上の上限はないが、実務上は5社を超えると管理が煩雑になりやすい
- 登録型と面談型を組み合わせると、負担を抑えながら選択肢を広げられる
- 同じ求人の重複紹介や、合わないエージェントの利用停止は都度対応すればよい
