「第二新卒はやばい」という言葉を見て、手が止まっている人がいます。
新卒で入った会社を数年以内に離れることに、否定的な響きを感じるのは自然なことです。
ここでは、その見方がどこから来ているのかと、公表されているデータで確認できる実態を分けて整理します。

「やばい」と言われる背景にあるもの

短期間で辞めたことへの見られ方

この表現が指しているのは、多くの場合2つです。
ひとつは、採用する企業側から「またすぐ辞めるのではないか」と見られるのではないかという不安。
もうひとつは、周囲や家族から「もう少し続けるべきだ」と言われることへの居心地の悪さです。
どちらも選考の結果そのものではなく、その前の段階で生まれる負荷にあたります。

この不安には、根拠がある部分と印象だけの部分が混ざっています。
企業ごとの採用基準は公開されていないため、第二新卒が実際にどう評価されるかを一般化した数字で示すことはできません。
ただし、早期離職がどれくらい起きているかは公的な統計で確認できます。
まずそこから見ていきます。

3年以内の離職は少数派の選択ではない

厚生労働省の調査では、新規学卒者の就職後3年以内離職率は大卒33.8%、高卒37.9%でした(令和4年3月卒)。
業種別では宿泊・飲食サービス業が55.4%と最も高くなっています(出典: 厚生労働省)。

大卒で見ると、3人に1人が3年以内に離職している計算になります。
第二新卒として動くことは、統計の上では例外的な行動にあたりません。
業種によって差が大きいことも読み取れ、離職率の高い業種では、辞める人が多数派に近い水準になっています。
個人の資質の問題として語られがちなことが、実際には業種ごとの傾向として現れています。

第二新卒が動く理由は年収だけではない

最も多い理由は「やりがい・達成感」

株式会社学情の調査(n=315、2024年8月実施)では、社会人経験3年未満の第二新卒層の転職理由は「もっとやりがい・達成感のある仕事がしたい」35.0%が最多でした。
次いで「給与・年収をアップさせたい」32.9%、「より会社の風土や考え方が合う企業で働きたい」30.0%と続きます(出典: 株式会社学情)。

上位3つが35.0%・32.9%・30.0%と近い水準で並んでおり、特定の理由に偏っていません。
仕事の内容、待遇、組織との相性という3つの軸が、ほぼ同じ重さで並んでいる状態です。
理由がひとつに絞れないまま動いている人が多いことは、この分布から読み取れます。

経験年数が上がると動機が変わる

同じ調査で、社会人経験3年以上の層では「給与・年収をアップさせたい」が50.8%で最多となり、第二新卒より年収志向が強い結果でした。
第二新卒の32.9%と比べると差は大きく、経験年数によって転職に求めるものが移っていることが読み取れます。

裏を返すと、第二新卒の段階では年収以外の理由で動く人が相対的に多いということになります。
「給料に不満があるわけではないが続けられない」という状態は、この層では珍しくないと言えます。
この点を理解しておくと、周囲から「贅沢だ」と言われたときに、自分の状況を説明しやすくなります。

見られるのは辞めたこと自体ではない

退職理由を次の話につなげられるか

第二新卒の選考で説明を求められるのは、辞めた事実そのものより、そこから何を判断したかです。
「合わなかった」で止まると、次も同じことが起きるのではないかという疑問に答えられません。
何がどう合わなかったのかを具体的に言えると、応募先を選んだ理由と一続きになります。

前述の調査で上位に挙がった3つは、そのまま説明の枠として使えます。
仕事の内容なのか、待遇なのか、組織の考え方なのか。
自分の理由がどれに近いかを先に決めておくと、書類でも面接でも話が散らばりにくくなります。
3つすべてを挙げると焦点がぼやけるため、主なものを1つに絞る形が扱いやすくなります。

在職中に動くか、辞めてから動くか

在職中に活動するか、退職してから活動するかで進め方は変わります。
時間の確保と収入の有無がそれぞれ逆になるため、どちらが良いと一律には決められません。
違いは在職中の転職活動はどう進める?にまとめています。

期間の見通しも先に持っておくと判断しやすくなります。
厚生労働省の「令和2年転職者実態調査」では、転職活動期間は「1〜3ヶ月」が最多で、62.8%が6ヶ月未満で転職を完了しています(出典: Kotora)。
全職種で見た一般的な目安は3〜6ヶ月とされており(出典: マイナビ転職)、この幅を前提に予定を組むことになります。

第二新卒が使えるサービスの範囲

新卒向けサービスにも卒業後の人を含むものがある

当サイトで整理している新卒就活向けサービスの中には、在学中の学生だけでなく、卒業後の人を対象に含めているものがあります。
OfferBoxは2027年・2028年卒業予定の学生に加えて、卒業後1年以内の既卒学生を対象としています。
キャリchは24卒・25卒の就活生と、卒業から3年以内の既卒者が対象です。
上京塾も、就活予定または就活中の大学生と、大学卒業後3年以内の人を対象に含めています。

「新卒向け」と書かれていても対象から外れるとは限らないため、登録前に対象欄を読んでから判断します。
逆に、対象学年が明記されているサービスでは、そこに当てはまらないと利用できません。
UZUZ 新卒は面談実施型で、対象が27年卒の在学中の学生と定められています。

登録型と面談型で進み方が違う

サービスは、会員登録の時点から使い始められる登録型と、面談やイベントへの参加を前提とする型に分かれます。
当サイトのデータでは、OfferBox・Lognavi・就活会議・Matcherが登録型で、いずれも対応地域は全国です。
エノサポ就活とMeets Companyは面談実施型、みん就と上京塾は申込型です。

登録型は自分の時間で進められる一方、面談型は日程を合わせる必要があります。
在職中に動く場合、まず登録型で情報を集め、話を聞きたい段階になってから面談型を検討するという順序が現実的です。
サービスの分類と全体像は新卒・第二新卒の就活市場はいま?で扱っています。

動き出す前に決めておくこと

期間の目安を先に置く

活動を始める前に、いつまでに決めたいかを仮でよいので置いておきます。
前述のとおり1〜3ヶ月で終える人が最も多く、6割以上が6ヶ月未満で完了しています。
この分布を知らないまま始めると、2ヶ月経って決まらないだけで「自分は不利なのではないか」と考えてしまいます。

期限を置く目的は、自分を急かすことではありません。
予定より延びたときに、条件を見直すのか、応募先を広げるのか、判断するきっかけを作るためです。
動き出す時期の考え方は就活・転職はいつ動けばよいかにまとめています。

登録するサービスの数を絞る

複数のサービスを併用すること自体は一般的で、転職エージェントの登録社数は平均2.1〜2.3社とされています(出典: キャリアアップステージ)。
ただし数を増やすほど、プロフィールの更新やり取りが追いつかなくなります。

登録先だけ増えて中身が薄い状態は、どのサービスでも結果につながりません。
まず2〜3社に絞り、それぞれの登録内容を埋めきってから追加を検討する方が実務的です。
合わないと感じたサービスは使うのをやめてよく、途中で入れ替えることもできます。

まとめ

  • 大卒の就職後3年以内離職率は33.8%。
    第二新卒として動くことは統計上の少数派ではない
  • 第二新卒の転職理由は**「やりがい・達成感」35.0%が最多**で、経験3年以上の層(年収50.8%)とは動機が違う
  • 選考で問われるのは辞めた事実より、そこから何を判断したか。
    理由は1つに絞ると伝わりやすい
  • 新卒向けサービスにも卒業後の人を対象に含めるものがあるため、対象欄を読んでから判断する