保育の仕事に関心はあるが、保育士資格を持っていない。
この状態から始められるのかという問いは、求人を見始めた段階で出てきます。
求人サイトには「無資格可」と書かれた募集がある一方で、転職サービスの登録画面では資格の保有を求められることがあり、どちらが実態なのか分かりにくくなっています。
ここでは、無資格の状態で何ができて何ができないのか、資格を取るまでの経路、そしてその段階で使えるサービスがどう限られるのかを順に整理します。
保育の現場で起きていること
有効求人倍率は地域によって大きく違う
保育士の有効求人倍率は地域差が大きく、東京都では4倍を超えています（出典: こども家庭庁）。
同じ「保育士が足りない」という言葉でも、地域によって意味する状況は違います。
求人が求職者を上回っている地域では、資格取得を前提に人を迎え入れる募集が出やすくなります。
ただしこれは地域全体の傾向であり、個々の施設が無資格の応募者を受け入れるかどうかは求人票の要件で決まります。
倍率の高さは、要件を満たしていない求人に応募してよい理由にはなりません。
待遇面の制度は動いている
2024年度は保育士等の人件費が前年度比10.7%引き上げられ、2015年の子ども・子育て支援新制度の開始以降で最大の引き上げ率となりました（出典: 東京すくすく）。
無資格から入る場合、最初の給与水準は有資格者より低くなるのが一般的です。
制度上の引き上げが個々の求人票にどう反映されているかは施設ごとに差があるため、条件は求人を並べて確かめるしかありません。
市場全体の動きは保育士の転職市場はいま？にまとめています。
無資格でできる仕事の範囲
保育補助という働き方
無資格で保育の現場に入る場合、募集の名称は「保育補助」「保育アシスタント」などになることが多くなります。
担う仕事は、遊びの見守り、食事や着替えの手伝い、清掃や準備といった周辺業務が中心です。
一方、認可を受けた保育施設では職員の配置に関する基準が定められており、資格の有無によって担える役割が変わります。
どこまでを任されるかは施設と職種で異なるため、募集要項に書かれた業務内容と、面接で確認できる範囲を分けて把握しておく必要があります。
制度上の位置づけは、こども家庭庁や勤務を希望する自治体の案内で確認してください。
「無資格可」と「未経験可」を分けて読む
求人票の表記は、「無資格可」と「未経験可」で意味が違います。
無資格可は資格を持っていなくても応募できるという意味で、未経験可は保育の実務経験がなくても応募できるという意味です。
幼稚園教諭免許は持っているが保育所での勤務は初めて、という場合は後者に当てはまります。
両方が書かれている求人でも、入職後に資格取得を求められる場合があります。
受験の費用を施設が負担するのか、通学や学習の時間が勤務として扱われるのかは求人票から読み取れないことが多く、応募前の質問項目として残しておく価値があります。
施設の種類によって入口の広さが違う
無資格可の募集がどの程度出るかは、施設の種類によって差があります。
認可を受けた保育所、認定こども園、小規模保育、企業主導型保育、院内保育、学童保育では、必要とされる職員の構成が同じではありません。
そのため、同じ地域で検索しても、種別を変えると表示される求人の数と要件の書かれ方が変わります。
この差は、検索の条件を一つに固定すると見えません。
地域を固定したまま施設の種類だけを切り替えて件数を比べると、自分が入りやすい入口がどこにあるかが具体的に分かります。
種別を絞り込むのは、要件の実態を見たあとで構いません。
保育士資格を取る経路
養成施設を卒業する経路と試験を受ける経路
保育士資格を取る道は大きく2つに分かれます。
指定された養成施設で所定の課程を修めて卒業する経路と、保育士試験に合格する経路です。
すでに働いている人が選ぶことが多いのは後者ですが、試験の受験資格は学歴や実務経験によって定められています。
自分が受験資格を満たしているかどうかは、指定試験機関と自治体の案内で確認してください。
資格を取得したあとは、都道府県への登録の手続きを経て保育士として名乗れるようになります。
手続きには時間がかかるため、就業の開始時期を考えるときは、合格した時点ではなく登録が済む時点を起点に置くほうが計画が崩れにくくなります。
働きながら取るなら順序を先に決める
働きながら資格を目指す場合、先に補助の職に就いてから学習を始めるのか、学習を進めてから就職するのかで、必要な時間の使い方が変わります。
どちらが正しいということはありませんが、決めないまま両方を並行させると、どちらも中途半端になりやすくなります。
判断の材料になるのは、自分が応募できる求人が実際にどれだけあるかです。
希望する地域で無資格可の募集がほとんど見つからないのであれば、先に資格を取る順序のほうが現実的だと分かります。
逆に補助の募集が一定数あるなら、働きながら進める選択肢が成り立ちます。
費用と時間を先に見積もる
どちらの経路を選ぶ場合も、費用と時間の見積もりは早い段階で立てておく価値があります。
養成施設に通う経路では学費と通学の時間が必要になり、試験を受ける経路では受験の手続きと学習の時間が必要になります。
金額と期間は制度や学校によって変わるため、指定試験機関と各校の案内で最新の内容を確認してください。
見積もりが立つと、働き方の選択も具体的になります。
学習の時間を確保するために勤務日数を抑える必要があるのか、フルタイムで働きながらでも成り立つのか。
ここが決まると、求人を探すときの条件も自然に定まります。
サービスの側には対象資格の条件がある
保育士資格が条件になっているサービスがある
保育・教育向けの転職サービスには、保有資格が対象条件として設定されているものがあります。
当サイトのデータでは、レバウェル保育士は保育士・幼稚園教諭の有資格者を対象としており、保育メトロ、保育バランス、保育エイド、保育士人材バンクは保育士の有資格者を対象としています。
つまり、無資格の段階ではこれらのサービスは候補から外れます。
対象条件は登録前のページで確認できるため、先に読んでおくと登録の手間が無駄になりません。
資格を取得したあとに改めて候補へ戻せばよく、いま使えないことは、今後も使えないことを意味しません。
対象条件が設定されている理由は、紹介先の施設が有資格者を求めているためです。
サービス側が有資格者に絞っているというより、扱っている求人の要件がそうなっていると考えるほうが実態に近くなります。
条件の有無はサービスの良し悪しではないという前提で見ると、比較の軸がぶれません。
対象資格の記載が確認できないサービスから見る
当サイトのデータで対象資格の記載が確認できないサービスとしては、全国を対象とする登録型の保育のせかい・保育求人ラボ・保育Aid・G-Path（ジーパス）エージェントがあります。
会員登録の時点で求人を見られる形のため、応募要件を自分の目で確かめながら進められます。
ただし、記載が確認できないことは条件が無いことを意味しません。
登録の画面に進んだ段階で条件が示される場合があり、その場合は表示された内容が優先されます。
登録型と面談型の違いは保育士は面談なし・電話なしで転職サービスを使える？で扱っています。
保育士以外の資格が入口になる場合
はじめての学童指導員は、放課後児童支援員・幼稚園教諭免許・小中高いずれかの教員免許の保有者を対象とする全国対応の登録型です。
保育士資格を持っていなくても、児童福祉系の免許・資格があれば選択肢に入ります。
公的な窓口も併用できます。
都道府県などが設置する保育士・保育所支援センターは、保育士の就職や再就職の相談を無料で受け付ける公的機関です。
ハローワークにも保育関連の求人が出ています。
民間のサービスとは役割が違うため、併用しても矛盾しません。
資格を取る前にやっておくこと
求人を10件並べて要件を数える
学習を始める前に、希望する地域で保育の求人を10件ほど集め、応募要件に資格名がどう書かれているかを数えてみます。
必須要件に入っているものが何件、無資格可が何件、資格取得支援の記載があるものが何件あるか。
この数字は、どこかの記事に書かれた一般論より自分にとって正確な材料になります。
数え方は地域と施設の種類で結果が変わるため、一般的な条件ではなく自分の希望条件で行います。
進め方は転職するか迷っている段階では何をする？にまとめています。
この作業を先に済ませると、資格を取ってから応募するのか、無資格可の求人に応募して働きながら取るのかを、自分の状況で判断できるようになります。
順序が決まれば、使うサービスも自然に絞られます。
施設の種類まで含めて希望を整理する
保育士が働く場は、認可保育所だけではありません。
認定こども園、小規模保育、企業主導型保育、院内保育、学童保育など幅があり、無資格可の募集が出やすい種別にも偏りがあります。
種別ごとの違いは認可外・企業内保育園はどう違う？で扱っています。
なお、当サイトが条件を確認している範囲では、保育・教育向けサービスはいずれも正社員の求人を対象としたサービスとして扱っています。
パートや短時間勤務から始めることを考えている場合は、各サービスのサイトで扱いを確認してください。
まとめ
- 保育士の有効求人倍率は地域差が大きく、東京都は4倍を超える
- 「無資格可」と「未経験可」は意味が違うため、求人票で分けて読む
- 保育士資格は、養成施設を卒業する経路と試験に合格する経路に分かれる
- レバウェル保育士・保育メトロ・保育バランス・保育エイド・保育士人材バンクは資格の保有が対象条件
- 無資格の段階では、対象資格の記載が確認できないサービスと公的な窓口から見る
