「薬剤師はこれから余るのではないか」という話は、薬学部の定員や需給推計を背景に繰り返し語られています。
将来の見通しは転職の判断にも影響しますが、根拠まで確認できる形で整理されている情報は多くありません。
ここでは、出典の確認できる数字だけを並べたうえで、この見通しを個人がどう扱えばよいのかを整理します。
有効求人倍率は下がってきている
2015年から2021年で3分の1近くまで低下した
薬剤師の有効求人倍率は、2015年の7.18倍から2021年には2.68倍まで下がりました（出典: Method Innovation）。
1人あたりの求人数がおよそ5件減った計算になります。
下げ幅だけを見ると大きな変化ですが、2.68倍という水準は他の職種と比べれば低くありません。
求人が消えたのではなく、選べる幅が狭まったという捉え方のほうが実態に近くなります。
7倍を超えていた時期の感覚を基準にすると、現在の状況を過度に厳しく評価することになります。
なお有効求人倍率は、公共職業安定所に出された求人と求職者の数をもとに算出される指標です。
民間の転職サービスに掲載されている求人がすべて反映されるわけではないため、実際に見られる求人の数とは一致しません。
傾向をつかむための指標として扱います。
別区分の統計でも2〜3倍で推移している
厚生労働省の職業安定業務統計には「医師・歯科医師・獣医師・薬剤師」という区分があり、2025年3月時点の有効求人倍率はパートを含めて2.30倍、パートを除いて3.24倍と示されています（出典: 厚生労働省「職業安定業務統計」。
数値はマイナビ薬剤師による同統計の集計を参照）。
近年はこの区分で2〜3倍の範囲を推移しています。
ここで注意が必要なのは、この数字が薬剤師単独のものではないという点です。
医師や獣医師を含む区分の値であり、薬剤師だけを取り出した数値としては使えません。
区分の中身が違う数字を並べて比較しないことが、この分野の資料を読むときの前提になります。
同じ「薬剤師の求人倍率」という見出しで示されていても、出所の統計が違えば数字は変わります。
引用されている数字を見るときは、対象の区分と時点をあわせて確認します。
この2つが書かれていない数字は、比較の材料になりません。
厚労省の需給推計は2030年頃を境目としている
それ以降は供給が需要を上回ると予測されている
厚生労働省の「薬剤師の養成及び資質向上等に関する検討会」のとりまとめでは、2030年頃までは需給が同程度で推移し、それ以降は供給が需要を上回る（薬剤師が余る）と予測されています（出典: 厚生労働省）。
この推計は、将来の需要と供給を一定の前提のもとで試算したものです。
前提が変われば結果も変わるため、確定した未来として扱うものではありません。
ただし、公的機関が示した推計として根拠のある見通しであることは確かです。
この推計が示しているのは人数の需給であり、待遇や求人の条件について述べたものではありません。
人数が余る状態と、条件が下がる状態は別の事象です。
両者を同じものとして説明している記述を見かけたときは、その部分に根拠が示されているかを確認します。
推計は全国の総量であり、地域や領域の差は含まない
需給推計が示しているのは全国の総量です。
地域ごと、勤務先の種別ごとに何が起きるかを示すものではありません。
実際、都市部は飽和の傾向にある一方で、地方や在宅医療・病院の領域では慢性的な不足が続くと見られています（出典: ジョブジョブ）。
総量として供給が上回る状態でも、不足している地域や領域は残ると考えるほうが自然です。
「全国で余る」と「自分の希望条件で余る」は別の話として扱う必要があります。
判断に効くのは、自分が通える範囲でどの業態の求人が出ているかです。
全国の総量が減っても、その範囲で求人が出続けていれば選択肢は残ります。
逆に総量が保たれていても、希望条件が狭ければ候補は少なくなります。
供給過剰の予測を個人がどう扱うか
予測は個々の求人の条件を決めない
将来の推計は、いま出ている求人の年収や勤務条件を決めるものではありません。
推計を理由に条件を落として決めてしまうと、確定していない未来のために現在の条件を手放すことになります。
逆に、推計を理由に「いま動かないと手遅れになる」と考えるのも同じ構造です。
2030年頃までは需給が同程度と示されている以上、急いで判断する根拠として使える数字ではありません。
焦りから条件を確認しないまま決めることのほうが、実際の損失につながります。
将来の推計を根拠に判断を急がせる説明を見かけたときは、それが何年の話なのかを確認します。
数年単位の見通しと、いま出ている求人の話では判断の単位が違います。
単位の違う話を重ねると、根拠のない緊急性が生まれます。
自分の希望条件で求人を数える
全国の推計より正確な材料は、自分が応募しうる範囲の求人です。
勤務地の範囲、勤務先の種別、経験年数の条件を固定し、求人件数と年収の幅を月に1回記録していきます。
3か月ほど続けると、自分の条件でどのくらい求人が動いているかが見えてきます。
この数字は推計より範囲が狭い代わりに、判断に直結します。
求人を見ながら進める手順は転職するか迷っている段階では何をする？にまとめています。
記録は件数と年収の幅の2項目で足ります。
数か月分たまれば、自分の条件での動きが供給過剰の議論よりも先に見えてきます。
全国の推計を待つより、手元の数字が変わったときに考えるほうが実際的です。
続けられる条件を先に決める
マイナビの「薬剤師白書2024年度版」では、「今後も薬剤師として長く働き続けたい」が43.1%、「関心のある仕事をしてみたい」が39.9%となっています。
長く働き続けるために必要なものとしては「良好な人間関係」が72.3%、「給与などの待遇面の充実」が68%と挙げられています（出典: 医療サポネット）。
需給がどう動いても、続けられない条件で入職すれば同じ判断を繰り返すことになります。
将来の見通しより先に、自分が何を満たしていれば続けられるのかを言語化しておくほうが、判断の軸としては安定します。
この調査で上位に入っているのは、待遇だけではありません。
人間関係のように求人票から読み取れない項目が最上位に来ている以上、条件の確認は求人検索だけでは完結しないことになります。
求人を見る作業と、人に聞く作業は別々に必要です。
サービスの使い方をどう変えるか
情報を継続して取れる状態にしておく
当サイトが整理している薬剤師向けサービス12件のうち、会員登録から利用が始まる登録型はファーマキャリア、レバウェル薬剤師、ファゲットの3件です。
求人を継続して見る目的であれば、登録の時点で使えるサービスのほうが手間がかかりません。
すぐ転職しない場合でも、相場が動いたときに気づける状態を作っておく意味はあります。
見分け方は薬剤師が面談なしで求人を見るには？にまとめています。
この段階では応募も面談も発生しません。
求人の条件を見るだけであれば、判断を先送りしたまま情報だけを更新していけます。
将来の見通しに対して個人ができる備えは、判断材料を切らさないことに近いものです。
領域と勤務地の選択肢を狭めない
不足が続くと見られているのは地方や在宅医療・病院の領域です。
現在の勤務先の種別だけで求人を見ていると、この差が視野に入りません。
当サイトのデータでは、薬剤師向け12件はすべて全国を対象としています。
勤務地の希望を広げても使えるサービスが減る構成にはなっていないため、範囲を絞るのは求人を見た後で足ります。
未経験の領域を検討する場合の確認事項は薬剤師は在宅・治験へ未経験から移れる？で扱っています。
領域の状況は面談実施型で聞く
面談の実施を伴う面談実施型は6件で、薬剤師の派遣・転職 お仕事ラボ、ファルマスタッフ、アイリード、ヤクジョブ、MC─ファーマネット、セルワーク薬剤師が該当します。
特定の地域と領域で求人がどう動いているかは、統計より現場の求人を扱う相手のほうが具体的に答えられます。
動き始める時期をどう考えるかは薬剤師の転職に適した時期はある？にまとめています。
まとめ
- 薬剤師の有効求人倍率は2015年7.18倍から2021年2.68倍へ低下したが、水準としては低くない
- 「医師・歯科医師・獣医師・薬剤師」区分では2025年3月時点でパート含む2.30倍・除く3.24倍。
薬剤師単独の数値ではない - 厚労省の需給推計では、2030年頃までは需給同程度、それ以降は供給過剰と予測されている
- 推計は全国の総量であり、地方・在宅医療・病院では不足が続くと見られている
- 予測を理由に条件を落とさず、自分の希望条件で求人を数えて判断する
