コンサル業界の転職市場はいま？市場規模とサービスの選び方を解説

コンサル業界への転職、あるいはコンサルからの転職を考えるとき、まず気になるのは市場全体の勢いだと思います。

コンサル業界の転職市場でいま起きていること

国内コンサルティング市場は、**2023年度に2兆23億円（前年比9.5%増）**でした。
2030年度にはスタンダードケースで約2.5兆円まで拡大すると見込まれています（出典: コダワリ・ビジネス・コンサルティング）。

DX・戦略・AI領域の需要拡大が背景にあるとされ、コンサルタントを求める企業側の採用意欲も高い状態が続いています。

「コンサルの次はどこに行くのか」という関心は根強くありますが、その答えは時代によって変わっています。
1990年代から2004年頃までは外資系事業会社への転職が中心で、2004年から2008年頃はPEファンドが主な受け皿になりました（出典: アンテロープ）。

つまり「コンサルを辞めたら次はこれ」という決まった正解があるわけではなく、その時々の産業構造によって受け皿が変わるという理解のほうが実態に近くなります。

第一歩は応募ではありません。
同じ経験年数・同じ専門領域の求人を10件ほど見ることです。
年収レンジや求められるスキルセットがどのくらいで提示されているかが分かります。
詳しくは転職するか迷っている段階では何をする？にまとめています。

職務経歴書はまとめて作らず、求人を見ながら箇条書きにしていくほうが進みます。
コンサル出身者の場合、担当したプロジェクトの業界・役割（PM/メンバー）・成果が評価の軸になります。

こうした事情から、コンサル向けの転職サービスにも独自の傾向が現れています。
当サイトで集めている各サービスの利用条件から、実際の選び方を見ていきます。

コンサル特化の転職エージェントは面談を前提にしたものが中心ですが、会員登録だけで求人が見られるサービスもあります。
DX・戦略・AI領域に特化したサービスや、大手人材会社が運営するサービスにこの形が見られます。

面談型は、コンサルファーム出身者が担当につくことをうたうサービスもあり、業界特有の経歴を評価してもらいやすいという利点があります。

コンサルと隣接する経理・財務領域に特化したサービスも存在します。
ポストコンサルの選択肢を広く見たい場合、こうした隣接領域のサービスも視野に入ります。

まず登録型で市場の求人傾向を見て、応募したい方向性が固まったら面談型を1〜2社使うという順番が、他職種と同様に無駄が少なくなります。

ポストコンサルの選択肢として経理・財務まで視野に入れる場合は、登録の段階から隣接領域のサービスも並行して見ておくと、比較の手間が省けます。